ビデオリサーチコミュニケーションズ

株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

〒102-0075 東京都千代田区三番町６番地１７

法人番号 4010001055880

インボイス番号 T4010001055880

https://www.videor.co.jp/vrcs/

求人情報URL https://www.videor.co.jp/vrcs/recruit/

株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ（法人番号：4010001055880）は、東京都千代田区に所在します。業種情報では「サービス業（他に分類されないもの）」に分類されています。代表者は石川豊(いしかわゆたか)、設立・創業は1962年9月20日、資本金は2億2,050万円。事業概要として「□テレビ・ラジオ・インターネット広告統計データの作成業務 □放送番組確認業務 □CM出稿確認業務 □CM分析等、CM関連情報の集計・分析業務 □調査データのエントリー・集計分析業務」が公開されています。

ニュース・企業発表

プレスリリース	2026年10月1日 YouTube動画「【視聴率のヒミツ】～リサーチボーイと学ぶ標本調査～」を公開しました
メディア掲載	2026年9月2日＜メディア掲載＞新Screensに当社の取材記事が掲載されました

過去のニュース・企業発表

2026年9月3日

10月7日（水）開催 Video Research Forum 2026 ～Next STANDARD in Action～申し込み受付を開始（参加無料）

2026年9月2日

ID連携不要で実績レポートから広告媒体横断分析を可能とするバーチャルパネル化技術を開発、実証実験を実施～合成データ生成やデータフュージョンを用いた“仮想のパネル”で広告効果最適化を支援～

2026年9月1日

ビデオリサーチ、2026年10月より『PMビューーン！』の対象エリアを全国主要7地区に拡大～テレビ視聴率の即時提供で、テレビ施策のPDCA高速化を推進～

2026年8月3日

＜メディア掲載＞日経広告研究所報vol.348(Aug./Sep.2026)に当社シニアフェロー吉田正寛の記事が掲載されました

2026年8月3日

令和8年熊本地震に対する支援について

2026年8月3日

24時間テレビ49 -愛は地球を救う- 「わたしの家族の話～あなたは誰を想う？～」全国で推計6355.9万人が視聴～「全国32地区テレビ視聴率・到達率」から「平均視聴人数・到達人数」を推計～

2026年8月1日

＜メディア掲載＞ファミ通ゲーム白書2026に当社シニアフェロー吉田正寛の寄稿記事が掲載されました

2026年8月1日

26年上半期CM露出タレントは「今田美桜」、起用社数は「川口春奈」が1位～ビデオリサーチテレビCM出稿ランキング～

2026年7月8日

＜ラジオ出演＞ J-WAVE TOKYO MORNING RADIOにひと研究所所長の渡辺庸人がコメント出演しました

2026年7月2日

AI活用・開発を全社横断で推進する「AIX戦略推進グループ」を新設～データ・AI・システムをつなぐ基盤構想により、 AIネイティブな事業変革と持続的成長を実現～

2026年7月1日

26年4月クールの番組好感度ドラマ1位は黒木華主演の「銀河の一票」バラエティ1位は「月曜から夜ふかし」

2026年7月1日

ビデオリサーチ調べ2026年上半期テレビ番組視聴人数ランキング、サッカー・ワールドカップ日本対スウェーデン戦が1位～上位10位にスポーツ中継6番組ランクイン～

2026年6月3日

FIFAワールドカップ2026北中米大会日本戦全4試合全国で推計6849.3万人が視聴～「全国32地区テレビ視聴率・到達率」から「平均視聴人数・到達人数」を推計～

2026年6月2日

＜メディア掲載＞「民放online」に当社の取材記事が掲載されました

2026年6月2日

FIFAワールドカップ2026北中米大会グループステージ日本戦3試合全国で推計6493.6万人が視聴～「全国32地区テレビ視聴率・到達率」から「平均視聴人数・到達人数」を推計～

2026年6月1日

「生活者総合調査」実施のお知らせ

2026年6月1日

第64回定時株主総会後の新経営体制について

2026年5月2日

＜メディア掲載＞「ウェブ電通報」に当社の寄稿記事が掲載されました

2026年5月2日

役員人事について

2026年5月2日

「テレビに関するお伺い」実施のお知らせ

公式ニュース・お知らせ一覧：ニュースリリース企業公式サイト

月別の発信件数 2025年12月〜2026年11月

企業概要

会社名	株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ国税庁法人番号公表サイト株式会社
会社名カナ	カブシキガイシャビデオリサーチコミュニケーションズ Gビズインフォ
事業概要	□テレビ・ラジオ・インターネット広告統計データの作成業務 □放送番組確認業務 □CM出稿確認業務 □CM分析等、CM関連情報の集計・分析業務 □調査データのエントリー・集計分析業務 Gビズインフォ
業種	サービス業（他に分類されないもの） Gビズインフォ
企業タグ	設立10年以上法人番号指定日基準：2015年10月5日（国税庁の法人番号指定日（設立日ではありません））
加盟・所属団体	日本マーケティング・リサーチ協会　ACC賛助会員企業公式サイト
代表者	石川豊(いしかわゆたか) 企業公式サイト
設立・創業	1962年9月20日企業公式サイト
資本金	2億2,050万円企業公式サイト
従業員数	220人Gビズインフォ
社会保険被保険者数	311人Gビズインフォ
所在地	〒102-0075 東京都千代田区三番町６番地１７国税庁法人番号公表サイト Google マップで開く
法人番号	4010001055880国税庁法人番号公表サイト
提供商品・サービス	システム開発マーケティングリサーチ
公式サイト	https://www.videor.co.jp/vrcs/

事業情報

主な事業	□テレビ・ラジオ・インターネット広告統計データの作成業務 □放送番組確認業務 □CM出稿確認業務 □CM分析等、CM関連情報の集計・分析業務 □調査データのエントリー・集計分析業務Gビズインフォ
拠点・事業所	三番町オフィス〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 TEL 03-5860-1800 FAX 03-3556-8700 関西オフィス〒553-0003 大阪市福島区福島5-6-16 ラグザ大阪ノースオフィス7階 TEL 06-4799-6910 FAX 06-4799-6919 三番町オフィス(本社) 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 TEL 03-5860-1800 FAX 03-3556-8700 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 企業公式サイト
問い合わせ先	企業公式サイト

財務・会社規模

従業員数	220人Gビズインフォ
社会保険被保険者数	311人（元データ基準日 2026年7月6日）Gビズインフォ（日本年金機構）

採用・組織

現在の求人	採用情報 \| ビデオリサーチ企業公式サイト
従業員数	220人Gビズインフォ
社会保険被保険者数	311人（元データ基準日 2026年7月6日）Gビズインフォ（日本年金機構）
グループ会社	ビデオリサーチコミュニケーションズ株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ Resolving LAB株式会社 Video Research USA,Inc. ニールセンデジタル株式会社株式会社TVer DATA MARKETING 株式会社ビデオリサーチ企業公式サイト

求人数の推移

プルミアムで確認できた公開求人を、雇用形態別に月次で表示しています。

2025年12月〜2026年11月

現在の求人 1件

正社員 0件

パート・アルバイト 0件

その他 1件

各月末時点の公開求人数を保存し、今月は最新集計時点を表示します。集計開始前の月は「—」とし、0件とは区別しています。最新集計 2026年11月3日 12:40。

沿革・変更履歴

法人番号指定日	2015年10月5日国税庁法人番号公表サイト
商号変更	2022年4月1日　株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ国税庁法人番号公表サイト

取引・リスク情報

情報の一致状況

所在地	登記上の所在地と公式サイトの所在地が一致国税庁・企業公式サイト
公式サイト	確認済み

企業タイムライン

2015年10月5日	法人番号指定国税庁法人番号公表サイト
2026年9月1日	ビデオリサーチ、2026年10月より『PMビューーン！』の対象エリアを全国主要7地区に拡大～テレビ視聴率の即時提供で、テレビ施策のPDCA高速化を推進～企業公式サイト
2026年9月2日	＜メディア掲載＞新Screensに当社の取材記事が掲載されました企業公式サイト
2026年9月2日	ID連携不要で実績レポートから広告媒体横断分析を可能とするバーチャルパネル化技術を開発、実証実験を実施～合成データ生成やデータフュージョンを用いた“仮想のパネル”で広告効果最適化を支援～企業公式サイト
2026年9月3日	10月7日（水）開催 Video Research Forum 2026 ～Next STANDARD in Action～申し込み受付を開始（参加無料）企業公式サイト
2026年10月1日	YouTube動画「【視聴率のヒミツ】～リサーチボーイと学ぶ標本調査～」を公開しました企業公式サイト

この企業情報について

法人基本情報は国税庁法人番号公表サイトを基礎とし、Gビズインフォ、企業公式Webサイト、EDINET、入札・契約情報など、取得可能な公開情報を組み合わせて掲載しています。情報源や更新時期は項目ごとに異なります。

情報源・更新情報の詳細を見る

国税庁法人番号公表サイト：取得済み
Gビズインフォ：取得済み（更新 2022年4月14日）
企業公式Webサイト：確認済み（最終確認 2026年9月30日・最終取得 2026年10月14日）

アクセス・ブックマーク推移

この企業ページへの関心の推移を、月ごとに表示しています。

2025年12月〜2026年11月

今月のアクセス 0回

前月比 0%

ブックマーク 0件

直近12ヶ月アクセス 0回

アクセス数は通常の企業情報ページへの閲覧を月単位で集計し、自動巡回など明らかな機械アクセスは除外しています。2026年10月7日から集計しています。

東京都千代田区の所在地・法人データ

所在地の法人統計と、同じ名称の法人の分布を集計しています。

東京都千代田区の法人数

東京都千代田区に所在する法人

85,349法人

都道府県内の法人数 1,179,397法人

都道府県全体に占める割合 7.2%

所在地が一致する登録法人を集計。会社の従業員数や事業所数ではありません。

東京都千代田区の法人構成

東京都千代田区の法人格別構成

株式会社51,557法人（60.4%）

合同会社9,869法人（11.6%）

特例有限会社8,141法人（9.5%）

一般社団法人5,557法人（6.5%）

その他10,225法人（12.0%）

「その他」には表示分類以外の設立登記法人・外国会社などが含まれます。

東京都千代田区の法人番号指定件数の推移

東京都千代田区・2016〜2026年

2,546

2,624

2,963

3,088

2,820

3,089

3,020

3,388

3,872

4,367

3,636

制度開始時の一斉指定を含む2015年は集計対象外。集計時点で存続する法人が対象です。2026年は集計日までの途中件数です。

東京都千代田区から見る同名法人の全国分布

正式名称「株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ」との完全一致

1法人 1都道府県

東京都1法人（100.0%）

登録名称の完全一致による比較です。同一法人・資本関係を意味するものではありません。

東京都千代田区の新設法人（3か月以内）の推移

東京都千代田区・2025年11月〜2026年10月

1,126

1,127

1,009

1,040

1,069

1,070

1,015

1,104

1,161

1,221

1,119

1,109

各月末（最新月のみ2026年10月16日）を基準とする直近3か月の件数です。実際の設立年月日を優先し、確認できない場合は法人番号指定日で代用しています。過去時点の存続法人数ではなく、集計時点で有効な法人を対象とします。

直近3か月・東京都千代田区と東京都全体

東京都千代田区 1.30%（1,109法人）

地域の登録法人 85,259法人に対する割合

東京都 0.95%（11,247法人）

地域の登録法人 1,178,605法人に対する割合

新設法人は設立年月日の確認値を優先し、それ以外は国税庁の法人番号指定日を用いた参考集計です。割合の分母は2026-10-16時点の既存地域統計、分子は2026年10月16日時点の集計です。棒の長さは2地域間で相対比較しています。

東京都千代田区の上場企業数の推移

2026年10月〜2026年11月・登録所在地ベース

369社

369

10月

369

11月

2026年11月3日時点のEDINET照合済み上場企業数です。過去月の企業数は推計・補完せず、取得を開始した月からの記録のみ表示します。最新月は途中集計です。過去の所在地ではなく、各観測日時点の登録所在地を基準とします。

東京都千代田区の上場市場別構成

2026年11月3日時点・上場企業 369社

東証プライム 179社（48.5%）

東証スタンダード 113社（30.6%）

東証グロース 68社（18.4%）

名証プレミア 9社（2.4%）

市場区分未確認 5社（1.4%）

名証メイン 4社（1.1%）

名証ネクスト 2社（0.5%）

札証（市場区分未確認） 2社（0.5%）

福証（市場区分未確認） 1社（0.3%）

札証アンビシャス 1社（0.3%）

EDINET有価証券報告書の普通株式の上場金融商品取引所名から集計。 2026年11月3日時点の登録所在地に紐付く企業が対象です。複数市場に上場する企業は各市場に計上するため、市場別件数の合計は上場企業数と一致しない場合があります。市場区分は提出日時点の情報であり、リアルタイムの取引所状態ではありません。

集計基準：2026年10月27日　※閉鎖済み・削除済みの法人は含みません。